いまでは神経発達症と呼ばれていますが、発達障害についての相談はよくあります。プレジデントオンラインの記事では自らと言ってますが、上司が相談するケースもあります。
相談の内容
他の疾患でなく「発達障害」と指定してくる場合、業務上何かしらの問題がある、と本人や上司が感じて相談に来ています。
・よく遅刻する
・同じミスを繰り返す
・業務により得意苦手の差が大きい
・資料の遅れを誤魔化し、締切で何もできていない
などの行動で相談に来ます。
ただし、これらは発達障害以外の影響も十分に考えられます。
遅刻 → 夜更かし・飲酒など生活リズムの問題
同じミス → こだわりや逸脱を避ける行動傾向
得意苦手の差 → これまでの職歴や経験による影響
ごまかし → 上司が怖くて正直に報告できない、悪いニュースを報告したことがない
発達障害や疾病以外にも、上記のような可能性が挙げられます。
なぜ発達障害に拘るか
それでも発達障害に拘るのはなぜでしょうか。
ある企業の上司は、「仕事の量を調整する上で、発達障害といわれれば周囲も納得する」と、周囲の理解を得るためと話していました。
個人情報保護の観点から上司が周囲に説明するのは、リスクが高いと言えます。
上司が本人に説明し周囲に説明を、と促した場合は強要となる可能性があります。
発達障害の診断名を得ることで、仕事を軽減できる。
病気ではなく傾向なので、長期的な配慮をお願いしたい。
そんな思惑で受診する人もいます。
しかし受診すると、予想外のことを言われます。
「グレーゾーンだね」
発達障害の傾向があるとしても、言い切れるレベルでない人は非常に多いです。
そもそも、能力の凸凹はに誰でもあるため、グレーゾーン＝多様性みたいなものです。
変わった体験をしてみたくて土管で寝る、警察官にファイティングポーズをとってトラブルになる、危険行動があれば発達障害として進めてよさそうですが、そうでなければ検査の結果を見て判断します。
必ず聞く質問
面談を行う際に、これまでの経歴や相談に来た理由などを聞いていきます。
その際に、必ず聞く質問があります。
『診断が出たら、会社は何をやってほしいのか』
診断を出す目的です。
本人のメリットが分かってればいいですが、周囲から促されるだけではモチベーションが上がらず1回の診察でその後中断の可能性が高くなります。
業務量や内容がきついのであれば、受診でなくともまずは上司に相談してみることから始めます。職場では最低限ここまでやってほしい、という話がでます。
診断をつけてもらうことで安心したい、という場合では明確な診断は出ないかもしれません。納得できなくてもあちこちの医療機関を転々とするのは避けましょう。
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